20年に渡るテレビ局勤務では常に「真に価値ある情報をマスコミは漏れなく報道できているのだろうか」と
疑問を持ち続けてきました。
ニュース番組の現場では日々刻々ルーティーン作業に追われるばかり、取材をお願いする先として、気心が知れた
お断りされない方々や、著書を出したばかりの方、或いは他のメディアで取り上げられた方々に真っ先に当たっていました。
しかしながら「新たな取り組み、ビジネスを形にするため奔走されマスコミとの接触機会がない方は沢山いらっしゃるはず」
という思いから、新聞・雑誌・テレビ・ラジオ等メディア関係者に、世の中を良くするために心血を注いでいる方々を知って頂きたいと、情報発信アドバイザーと称して私なりのPR業を形づくるに至りました。
ご存じのようにテレビという媒体は画像としてインパクトのあるモノを取材しがちで、丁寧で長い説明を必要とする
サービス、例えばITや金融といった分野の取材や表現が難しい側面もありますが、昨今BS放送の番組も増え、開発者や経営者の想いや取り組みををじっくり語って頂ける機会が増えました。またコロナ禍を経て各局がYouTube上で企画を展開、エッジの立った情報発信も増えています。
デジタルメディアの存在感も増す中で、それぞれの媒体の特性・ターゲットなどを見極めながら、如何にして世の中に訴えかけ理解と賛同を広げていくか、詳細な戦略が必要になると考えています。

弊社が得意とするサポートとは、形のないサービス、全く新しい考え方、それに基づく新たな取組みの紹介など、
従来のメディアが即座取材しづらい事柄の発信のお手伝いです。
世の中を良くしたいという経営者や研究者達の問題意識、想いを、背景にある時代やニーズの移り変わりを加味しながら
言語化し、如何にして社会に良い驚きをもって、即ちインパクトを与えながら受け入れてもらえることを目標として、
ご一緒に目指します。
その情報の発信方法等についてはメディア関係者たちとの対話によって新たなヒントを得られることもあり、そうしたお引き合わせも適宜実施してきました。

PRサポートではなく、「情報発信サポート」と表記するようにしたのは、PRがプレスリリースの略語、或いは広告と混同されることが多いからです。Public Relation は広く世に知ってもらうという大きい概念ですが、広告はその一角に位置するものでイコールではありません。
広告はマーケティングの最も効果ある手法なので、すぐ何かを売りたいというニーズには広告代理店にお繋ぎしたり、マーケティングの専門家をご紹介致します。英語圏における米国系マーケティングエキスパートもご紹介可能です。
微力ではございますが、皆さまの情報発信の一助となれますよう今後も務めて参ります。

弊社ホームページをご覧頂きまして有難うございます。

世の中を良くするための真摯な活動・経営・研究等様々な取り組みをしている方々をもっとマスコミにお繋ぎして
露出の機会を増やし、公共善が拡がるようにとの想いでスタートした個人ビジネスですが、お蔭様で独立してから
2024年で17年目となります。
延べ100を超える企業、機関、また個人の方々の情報発信のお手伝いをさせて頂きました。

コロナ禍を経て、私がテレビ局を退職した2007年当時からは想像もつかない勢いで様々な歴史あるマスメディアが
デジタルに移行し、また個人による情報発信がSNSによって国境を越えてフィーチャーされる時代になりました。
日進月歩のネットメディアが持続可能なマネタイズを求めて戦略を練る昨今、一つの成功モデルに安閑とできない
急激な変革の時代になったと同時に、真に価値あるコンテンツとは何か改めて考えさせられます。

テレビ業界出身者として昨今驚くことは、ネット情報へのテレビ報道、番組制作の依存度の大きさです。
SNSで流れてくる情報がネタ元として存在感を増していることはつまり、取り上げる側のリテラシー、バランス感覚が
厳しく問われるということです。また世界中で物凄い勢いでアップあれる情報に対する精査力、目利き力、裏取り作業が
一層必要とされる時代になりました。
裏を返せば、自信をもって発信できる世の中に役立つ「一次情報」が益々貴重になったといえるでしょう。

どのように環境が変わっても、発信する側には人々に訴えたい思いがあり、基づく理念があるはずです。
発せられる情報が公平・公正であるかどうか、そのコミュニティ、ひいては人類・世界のためになるものかどうかを
常に相互に問いかけながら、公共善＝世の中を良くしたい、という思いをもって日々奮闘される経営者・研究者をはじめとする皆さまの情報発信が一人でも多くの方の目に留まり、心に響くようにこれからもお手伝いさせて頂きます。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　株式会社  エムシーストラテジー                                                                                                                  　　　 　　　　　　　　　　　　　代表取締役　槇  徳子