PR Shapes Opinions, PR Shapes a Better World.






株式会社エムシーストラテジー
会社情報

商号 株式会社 エムシーストラテジー 
(英語表記:Maki Communication Strategy Co., Ltd.)
代表者 代表取締役  槇  徳子
設立 2008年 2月
事業及び
サービス内容
1)PR顧問業
2)  広報担当者のためのメディアリレーション研修
3)セミナー等イベント企画・実施サポート
4)  プレスリリース・HP・SNSの作成・修正提案
5)プレゼン・講演資料の作成・修正提案
6)  OWNED MEDIA 企画・制作サポート
7)  経営者・研究者のためのスピーチ・プレゼン研修(日本語/英語)
8)  エグゼクティブのためのメディアトレーニング
代表者 代表取締役  槇  徳子

CREDO  The Four-Way Test

国際ロータリーの倫理規範より

4つのテスト The Four-Way Test

1. 真実かどうか                    
Is it the TRUTH?

2. みんなに公平か        
Is it FAIR to all concerned?

3. 好意と友情を深めるか     
Will it build GOODWILL and BETTER FRIENDSHIPS?

4. みんなのためになるかどうか 
Will it be BENEFICIAL to all concerned ?


これは国際ロータリークラブの行動基準です。この4つのテストは、誰もが理念として、掲げたり名刺にいれることが許されているものです。

日本初、女性ファウンダーだけで創設された東京中央新ロータリークラブに20年以上前ご縁を頂きました。
当時はテレビ局員でしたが、様々にご活躍の女性経営者に接して刺激を受け、その後の独立に繋がりました。

ビジネスだけでなく社会生活のあらゆる局面で行動規範となる4つのテストをCREDO(信条)として掲げます。

情報発信が大きく変わる時代に

埋もれた価値、あなたの価値を社会に拡げるお手伝い

新しいプロダクト・サービスはもちろん、これまで言葉になっていなかった考え方や課題、価値の発信は「キーパーソンとの情報共有」から始まります。 経営者・研究者の皆さまが抱く問題意識や想いを、時代背景やニーズの変化を踏まえながら適切な言葉やイメージに落とし込み、興味を持っていただけそうなキーパーソンへ、良い意味での驚きとともにお届けする機会を創出します。 One on Oneミーティング、記者懇談会、イベント企画まで、ニーズに応じて柔軟にサポートいたします。
また、包括的にサービスを提供するためにPR顧問請け負いを軸にしております。


Public Relations(PR)とは

マーケティングやコストに直結する「広告」とは異なり、「広く世の中に知ってもらう」ための大きな概念です。歴史あるメディアだけでなく、個人のライター・ジャーナリストがYouTubeやXをはじめ、SNSで大きな発信力を持つ現在、様々なレイヤーでの関係を構築することが理想です。
※広告に関するご要望がある場合は、マーケティングの専門家や広告代理店を適宜ご紹介いたします。

 

私たちについて

テレビ局時代に抱いたひとつの疑問

20年にわたるテレビ局勤務の中で、「本当に価値ある情報を、マスコミは漏れなく報道できているのか」という問いを持ち続けてきました。 日々の生放送準備に追われる現場では、取材は、既知で懇意にしている取材先が多く、新規の取材先も既に他メディアで取り上げられた情報の中から探すことが少なくありませんでした。
世に知られるべき貴重な取り組みを持ちながら、マスコミとの接点がない方々がきっと数多くいらっしゃるはず——そんな思いが、独立の原点になりました。

PRアドバイザーとして独立

こうした問題意識から2009年に情報発信アドバイザーとして独立。新聞・雑誌・テレビ・ラジオなどのメディア関係者に、世の中を良くするために尽力する方々をもっと広く知っていただきたいという想いから、独自のPR業を築いてきました。
これまで延べ100を超える企業・機関、また多数の経営者・研究者の情報発信を支援し、2027年には創業20年目を迎えます。

変わり続けるメディア環境

テレビではBS・CS放送局の増加、また、言わずもがな、既存マスメディアのデジタル化、そして、ネット発のプレスリリースの一般化など、情報発信の環境はこの20年で大きく変貌しました。
個人によるエッジの効いたメディア構築も増え続け、ニッチでありながら大きな影響力を持つ時代が到来しています。

生成AIとともに新たな発信を

デジタルメディア・ツールそれぞれの特性を見極めながら、公共善に働きかける共感への共感をいかに広げるか。その支援ツールである生成AIをいかに使いこなすか——情報発信における新たな挑戦の時代が始まりました。
生成AIの発展により、過去を知り未来を予測すること、深く掘り下げること、広く比較検討すること、世界中のファクトを収集することも、瞬時に可能になりました。
一方で、受け手のリテラシーを考慮しながらバランス感覚を持って情報を形づくり、発信のタイミングと方法を熟慮する——この手間こそが、情報が人の心に届き、残るかどうかを決めると考えています。

変わらない想い

情報が公平・公正であるか。社会や世界のためになるか。人の心に響くものであるか。 そう問い続けながら、公共善の実現に向けて日々奮闘される経営者・研究者の皆さまの情報発信を、これからもお手伝いしてまいります。

note でPRについて考えたことを生成AIツールも活用しながら発信しています。ご笑覧ください。

代表者経歴

1988年 慶應義塾大学 文学部英米文学科 卒業
1988年 4月 中部日本放送株式会社 アナウンス部入社
1991年
4月 株式会社テレビ東京 アナウンス室入社
( 慶応義塾大学 法学部政治学科 学士入学、95年卒業)
夕方・午前中のニュース番組を月~金で、また土日の特集ニュース番組や、WBSも担当
報道局経済ニュースセンターに異動後も、ニュースモーニングサテライト、クロージングベルなどの
金融情報番組を担当、出演
2007年
12月 株式会社テレビ東京 円満退社
2008年

2月 株式会社エムシーストラテジーを設立
PRアドバイザーとして経営者、研究者などの主にマスコミにおける情報発信アドバイスをスタート
セミナー企画、企業HP用動画コンテンツの企画制作に携わる

個人活動として新興国を中心に金融・経済の最新状況を取材しながら新興国の
起業家・投資家達と親交を深め、 日経マネー、日経ヴェリタスオンラインに起業家インタビューなど連載

2009年
ベンチャー企業のマスコミ記者向けプレゼンイベント
「ベンチャーミーツプレス」を企画・主催
アジア圏の女性によるビジネス、経済動向をアジア各国からの識者が発表する
「アジア女性経済会議」を企画、主宰 
2010年
中国3000以上の媒体へのプレスリリースツールにて中国向けプレスリリース開始
世界的ベンチャービジネスイベント、GEW(Global Entrepreneur Week in Japan)の実行委員会参加
2013年

米国大手PRファーム傘下の日本法人と業務提携
アジア女性経済会議が2010 APECのWLN(Women Leaders Network Meeting)に参加

2015年 国立研究開発法人 産業技術総合研究所 客員研究員として研究成果のPR戦略に携わる
2017年
小規模ビジネススタートアップのマーケティングアドバイザリーをスタート
経営者、研究者のプレゼンテーション研修、サポートサービスもスタート
2018年 2月 開業10周年
2019年

4月 引き続き国立研究開発法人 産業技術総合研究所 客員研究員
    プロジェクトの情報発信サポートに携わる (2020年度まで)

経営者、研究者の英語によるスピーチスキル研修サービスをスタート

2020年
コロナ禍によりオンライン開催のセミナー企画サポートをスタート
オンラインによるスピーチチェック・研修サービスをスタート
2022年
6月  株式会社 ミンカブ・ジ・インフォノイド 社外取締役(東証グロース上場)就任(2025年6月退任)

2022年 日経産業新聞広告賞 審査員
2023年 2月 開業15周年
2023年
3月 産総研 構想設計革新イニシアティブ シンポジウム 企画・実施サポート
2023年 
日本経済新聞 本紙パーパス・ESG部門広告賞 日経産業新聞広告賞 審査員
2025年
6月 株式会社イーディーピー (東証グロース上場)社外取締役 就任
2025年
4月 特定非営利活動法人 日本コーポレート・ガバナンス・ネットワーク 会員
    一般社団法人 日本取締役協会 会員(2024年社外取締役トレーニングBASIC修了)
2025年
7月 宅地建物取引士 登録(東京都)
    賃貸不動産経営管理士 登録
2026年 
2月 19期目 
2026年 
4月 YouTube企画、制作サポートスタート 
1988年 4月 中部日本放送株式会社 アナウンス部入社

お取引実績から

 (株)毎日新聞社 (株)テレビ東京 (株)日本経済新聞社 (株)日経BP   (株)日本経済社 (株)オリコム  
  以上広告出稿

楽天証券(株) 楽天投信投資顧問(株)、 (株)マネースクウェア・ジャパン、(株)ファンドクリエーション、
UBS銀行日本法人、オーストラリア・ニュージーランド銀行日本法人、オーストラリア大使館、
ナショナル・オーストラリア銀行日本法人、(株)Palo Alt Networks Japan、いちごアセットマネジメント(株)、
いちご(株)、マネックス証券(株)、Twitter Japan、 PIMCO JAPAN、前田工繊(株)、
国立研究開発法人 産業技術総合研究所、(一・社)IMPACT Foundation Japan、(株)ワクナガホールディングス、
リーフラス(株)、リンカーズ(株)、(株)eureka、税理士法人アーク&パートナーズ、日本マクドナルド(株)、
COMGEST ASSET MANAGEMENT Japan 他多数
  以上PRアドバイザリー、イベントサポート他